とくに，「地中熱利用」と「地熱商品性その２」という２つのオーガナイズドセッションには多くの人が参加し，インセンティブの少ない中でも，何とか自助努力で地熱利用を普及して行こうという意気込みが感じられた（写真1）．地中熱については，一般セッションの中でも，3つのセッションが行われ，最近の中心的課題となっている．HDR（高温岩体）についても，4つのセッションがあり，国内研究者がオーストラリアクーパー盆地のHDRプロジェクトにおける様々の貢献を報告するなど，研究者の根強い関心を伺わせた．このほか，火山のセッションでは，雲仙科学掘削に関する4つの講演が関心を集めた．とくに，掘削井が捕捉した火道付近の，予想外の低温の理由に議論が集中した．

　圧巻は，日本地熱学会会長，野田徹郎産総研首席評価役の行った特別講演であった．日本地熱学会はいまだに年会費5000円という緊縮経営を維持しているが，その割に論文数等，高いパフォーマンスを堅持していることが統計データにより示された．つまり，自信を持ってよいというアッピールである．また，日本地熱学会の今後の活路として，温泉分野との垣根を取り払い，地熱開発技術で培われた精緻な技術を，温泉発電等を含めて，温泉分野に活かして行く可能性と期待感が示された．

　今回の日本地熱学会の印象を一言で表せば，地熱の低落傾向が，自助努力を含めた意味で『底を打った』ということであろう．そして，地熱関係者の間には，京都議定書の目標達成に，地熱を利用しない手はないという自負心さえ，感じられた．また，財政基盤強化のために企画された，会員有志による寄付金キャンペーンが，学会会期中に30万円の大台を突破した．この事実も，学会員の地熱に賭ける並々ならぬ熱意を発露しているといえよう．